国公立大学の一般入試

一般入試では、原則的にセンター試験の受験が必須である。センター試験は、5教科7科目（国語・外国語・数学（1）・数学（2）および地理歴史・公民・理科から3科目）が課される場合が多い。同時に、大学（学部、学科）が独自に作成した個別学力検査等（二次試験とも呼ばれる。）が実施される。このセンター試験と個別学力検査等の合計点によって、合格者が決められる。センター試験と個別学力検査等の配点比率は、大学や学部によって大きく異なる。個別学力検査等の内容は大学や学部で異なり、一般的な学力はセンター試験で検査できるとして個別学力検査等の内容として小論文や面接などを課す大学も多く見られる。なかには、個別学力検査等を行わず、センター試験のみによって合否を決定する学部や学科も見られる。

一部の大学や学部では、二段階選抜が行われる場合もある。志願者数が決められた倍率を超えた場合、センター試験の得点が大学が定めた一定のレベルに達していないと不合格となる制度で、最低点は締切後に決められるのが通例だが、事前に定めるケースもある。二段階選抜が実施された場合、個別学力検査等は、センター試験で合格となった志願者のみを対象にして実施される。

大学が実施する個別学力検査等は、分離・分割方式で実施される。これは、同じ大学の学部や学科の定員を前期日程と後期日程に振り分けて募集する方式で、前期日程と後期日程でそれぞれ個別学力検査等が実施される。入学定員は、多くの大学で前期日程の募集人員比率が高くなっている。国際教養大学など、公立大学の一部の学部や学科では、中期日程を実施している。この中期日程を含めれば、前期・中期・後期それぞれ1回ずつ、最大3回受験できる。大学間の個別学力検査日が異なっていても、同じ日程で複数の国公立大学は受験できない。また、前期日程に合格し入学手続きを行うと、中期・後期日程の個別学力検査を受けても合格対象とならない。後期日程の合格発表後、定員に達しなかった学部や学科では、3月末～4月初旬に欠員補充二次募集を実施する場合がある。これらは、各大学が個別に発表する。

2003年に、国立大学協会は、後期日程の定員を推薦入試やAO入試などに分配するのを条件に、2006年度入試より一般入試を前期日程に一本化するのを認める見解を決定した。当初、国公立大学が分離・分割方式を採用した目的は、学力では測れない学生の確保であった[要出典]。ところが後期日程は、前期日程の敗者復活戦という意味合いが強く、同じ大学の前期日程と後期日程を併願する受験生も多く見られるようになった。この点から、当初の目的を達成できているのか分からないという理由で、後期日程の漸次廃止や大幅な定員減を行う大学もある。

以上のように、大学入試の多様化が進んでいる現在では、推薦入試やAO入試の導入だけでなく、一般入試も大学によって特徴が大きくなっている。各大学が、毎年「入学者選抜要項」を作成し、インターネット等を通じて広く配布しているので、これらを入手することが必要である。

関連項目： 受験　家庭教師