教育が困難となる原因

教育困難校が発生する原因は各種あるが、生徒の学力、学習意欲、家庭環境などの影響が大きいとされる。また、生徒の家庭の社会的階層（収入・職業・家族構成など）も影響を及ぼすため、階層間格差が広がると教育困難校が発生しやすくなるともいわれる。

また、ベビーブーム層の増加に対応した都道府県立の高等学校の大規模な増設が高等学校進学率の劇的な増加に繋がり、学業分野に対しての意欲が少ない中学生も取り込んでしまう結果になったことも一因であると、特に首都圏や近畿圏などの大都市圏で指摘されている。

さらに地域社会において、地域内に既にある高等学校より新しく創立した学校ほど、教育困難校となってしまうことが多い[2]。中学校においても、地域感情による高等学校の序列を進学指導に盛り込むことが多く、教育困難校という位置づけは、地域と中学校によって「型にはめられた結果」という見方も出来る。

公立学校においては、成績の善し悪しにかかわらず、定員内ならば原則的に合格させるという選抜方針の自治体もあるため[3]、定員割れを起こしている、あるいは起こしそうな学校に、とうてい高校に入学できそうもない生徒（例として学力が異常に低い、学校の指導に恒常的に従わない、モラルに問題を持つ生徒、犯罪少年・触法少年等いわゆる非行少年）を送り込む中学校もある。

関連項目： 受験　家庭教師